生命保険Q&A。ソニー生命ライフプランナー

新しい商品が出たら、保険内容は見直さないと損ですか？: 見直し後の保障内容がご自身やご家族に必要な保障かどうか十分ご検討ください。
生命保険会社では毎年のように新商品を発売し、現在、生命保険商品のバリエーションはとても豊富です。生命保険商品のラインナップが充実したことで、基本的な死亡保障だけではなく、ケガや病気での入院保障や、三大疾病にかかった際の収入保障、介護保障など、かなり広範囲の保障をご提供できるようになっています。
ご質問の通り、新商品が発売されたら、既に加入されている生命保険の見直しを検討されることもあるかと思います。生命保険の見直しによって保障機能が充実することはメリットが大きいと考えます。
しかし、生命保険の見直しを行う際には、ご注意いただきたいポイントがあります。
まず、生命保険の見直しは、就職や転職、ご結婚やお子様のご誕生、マイホームの購入など、ご家庭の状況に変化が生じたタイミングで行われることが多く見受けられます。それは、ご家庭の状況が変化することで、ご家族の必要とする保障内容も変化することが考えられるからです。このため、生命保険の見直しをする際には、保障機能を充実させることよりもむしろ、見直しによって追加された保障機能が、ご家族の必要とする保障内容をカバーできているかがとても大切になってきます。
次に、生命保険を見直す場合、見直される生命保険は、その時点の年齢で保険料が計算されます。通常、生命保険の見直しをする時は、見直し前の生命保険に加入された年齢より加齢していることが想定できますので、一般的に保険料は高くなります。そのため、ご家族に必要な保障内容をカバーできているかどうかを検討いただくと同時に、保険料の負担増に見合うだけの保障内容の充実が図れるかどうかを慎重に検討いただく必要があります。また、病気になられた場合等、見直し時のご健康状態によっては、お引き受けできないこともあります。
生命保険の見直しにつきましては、以上のポイントにご注意ください。また、必要な保障内容の選択や、生命保険の見直しによって増加する保険料負担が妥当かどうか判断に迷う場合は、ぜひ一度、弊社のライフプランナーにご相談ください。
御社が破綻された場合、それまでの保険契約はどうなる？: 弊社は「生命保険契約者保護機構」の会員であるため、破たん（倒産）時点の責任準備金の90％が補償されることになっています。
「生命保険契約者保護機構（以下、保護機構）」は、保険業法に基づいて設立された法人で、保護機構の会員である生命保険会社が破たんした場合、破たん保険会社の保険契約を引き継ぐ救済保険会社への資金援助などを行うことにより、保険契約者の保護を図っています。
破たんした保険会社において、補償対象となる契約（※）には、高予定利率契約を除き、責任準備金の90％が補償されることが定められています。責任準備金は、将来の保険金・年金等の支払いに備えて、保険料や運用収益などをもとに保険会社が積み立てている準備金のことをいい、一般的には払い込まれた保険料相当額よりも少額となっています。
このため、ご契約いただいている保険金や年金額の90%相当額が補償されるということではありません。また、救済保険会社もしくは保護機構が設立した承継保険会社が保険契約を引き継ぐ際に予定利率の見直し等を行うことで、これまでのご契約内容が変更される可能性があります。詳しくは保護機構のホームページに解説がありますので、ご参考いただければと存じます。
※　運用実績連動型保険契約（特別勘定で運用する団体年金保険など）の特別勘定は、補償対象にはなりません。また、高予定利率契約（破たん時から過去5年間、常に予定利率が基準利率を超えていた契約）については、責任準備金に対する補償率が異なります。
＜生命保険会社が破綻した場合の保険契約の取扱いに関する問い合わせ先＞生命保険契約者保護機構のホームページ
口座にお金がなくて保険料の引き落としがされなかったのですが…: 翌月に2ヶ月分の保険料をご指定の金融機関口座から引き落としさせていただきますのでご安心ください。
保険料の払込方法として口座振替月払をご選択いただいているご契約の場合、保険料は毎月会社が定める日にお客様の金融機関口座を通じてお支払いいただいております。しかし、生命保険は長期にわたるご契約になりますので、保険料の口座からの引き落とし日にうっかり預金残高を不足させてしまうことも時にはあるかと存じます。
そんなときのために、保険料のお支払いに関しましては、「払込猶予期間（※1）」を設定しております。この払込猶予期間中に保険料をお支払いいただければ、ご契約は有効に継続いたしますので、口座振替日に保険料の引き落としができなかった場合でも、翌月2か月分の保険料をご指定の金融機関口座から引き落としさせていただければ、ご契約の効力を失うことはございません。
また、仮に2ヶ月連続して引き落としができなかった場合は、払込猶予期間中に所定の金融機関やコンビニエンスストアから最低1か月分の保険料をお支払いください。
保険料の払込猶予期間中に保険料をお支払いいただかなかった場合、原則的に契約は失効いたしますが、ご契約に所定の額以上の解約返戻金があり、お客様が事前に適用を希望されていた場合は、保険会社が自動的に保険料を立て替える制度である「自動振替貸付」をご利用いただくことで契約を有効に継続させることも可能です。ただし、商品によってはこの自動振替貸付をご利用いただけないこともございますのでご注意ください。詳しくは私までお問合せ下さい。
なお、保険料の払込方法が口座振替扱ではなく団体扱の場合、会社によって取扱いが異なることがございます。詳しくは各社の問い合わせ窓口にてご確認ください。
※1　払込猶予期間は、お客様の保険料の払込方法によって異なりますが、月払でご契約の場合、「払込期月（保険料をお支払いいただく月）の翌月初日から末日まで」となっております。
加入している更新型保険。更新時に保険料があがるので全期型にすべき？: お客様の状況により異なりますので、どちらが良いかは断言できません。
全期型商品は、全保障期間をひとつの保険期間とする商品ですが、更新型商品は、一定期間ごとに保険期間を区切り、期間の短い契約を更新させることで全保障期間をカバーする仕組みの商品です。全期型商品では、保険料払込期間中の保険料は変わりませんが、更新型商品は更新時点に更新時の年齢で保険料を再計算しますので、通常は更新のたびに保険料が高くなっていきます。
保険期間以外の条件を同じにして更新型商品と全期型商品の保険料を比較いたしますと、更新型は加入時の保険料は全期型の保険料より少額となりますが、更新のたびに保険料が高くなっていき、最後は毎回の保険料が全期型を逆転する仕組みになっています。
お客様のように、更新時に保険料が変わることをご心配される方は数多くいらっしゃいますが、更新時点であらためて必要保障額を見直すことで、保険料の問題は解決することもございます。
ソニー生命の場合、更新型と全期型のいずれの商品が優れているのかといった観点ではなく、お客様の必要保障額を把握し、適切な保障をご提案させていただきます。
お客様のご年齢やご家族の有無、その他ご希望をお伺いさせていただければ、より具体的なアドバイスも可能になります。一度ライフプランナーへの無料相談をご検討いただければと存じます。
もし病気が再発して再入院したら、入院給付金は二度とも受け取れますか？: 原則として通算支払限度日数までは入院給付金をお支払いすることができます。
弊社の「総合医療保険」の場合、疾病入院･災害入院のそれぞれについて通算して1,000日分の入院まで給付金をお支払いいたします。ただし、支払限度にはこの通算支払限度日数の他に、同一の疾病（医学上重要な関係があるときを含みます）や同一の事故を原因とした入院に対する支払限度があり、同一の疾病や事故を原因とした入院に対しては、別途支払限度（60日・120日・360日・730日の4タイプから選択）を定めております。
この支払限度日数に達するまでであれば、同一の疾病を原因とした再度の入院についても入院給付金をお支払いいたします。
また、同一の疾病を原因とした入院であっても、退院の翌日からその日を含めて180日経過後に開始した入院については、あらたな（別の）入院とみなしますので、再度1入院の支払限度日数が設定されることになります。
保険は若いうちに加入した方がいいと聞きますが、本当ですか？: 保障される期間が長くなれば、保険料をお払込いただく回数が多くなるのは事実です。
確かに若いうちに生命保険に加入した場合でも、その後に保障される期間が長くなれば、保険料の払込総額は多くなってしまうことも考えられます。しかし、生命保険では払い込みいただく保険料のうち、将来の保障のために必要な部分については、積立金として運用にまわすことで、お客様の保険料負担を軽減するような仕組みになっております。保険料は一定期間同じ金額を払込いただくことになっておりますが、生命保険の保険金・給付金などは、被保険者の年齢がある程度高くなってから支払件数が増加する傾向にありますので、若いうちに払い込みいただいた保険料においては、積立金として資産運用にまわす部分の割合が比較的高くなります。
生命保険では、資産運用によりこの積立金を増加させることで、お客様に払込みいただく保険料を軽減させていますので、若いうちにご加入いただく方が、年齢が上がってからあらたに保険にご加入いただくよりも有利であるという考え方もできます。
また、一般的な生命保険商品にご加入いただく際には、お客様（被保険者）に健康状態についてのご質問にお答えいただいたり、医師による診査を受けていただいたりすることで、お客様の健康状態をご確認させていただいており、すべてのお客様のご契約をお引き受けしているわけではございません。
人間は加齢とともに病気にかかりやすくなるものです。お客様が生命保険の必要性をお感じになり、ご加入を希望されたときには、お身体の状況により生命保険へのご契約に特別な条件をつけさせていただくことや、場合によってはご契約をお断りせざるを得ない場合もございますので、ある程度まとまった保障額を比較的早い段階から確保することもご検討いただければと存じます。
なお、弊社には将来的に必要な保障額を早い段階から確保するための商品として、「買増権保証特約」がございます。詳しくは弊社のカスタマーセンターもしくはライフプランナーまでお問い合わせください。
生命保険は通信販売の方が安い？　通信販売の特長を教えてください。: 原則「通販」の取扱いは行っておりません。
通販商品の特長の一つは、ご自身で保険プランを考えることができ、時間を気にせず、ネットや郵送経由でいつでも申し込みができる利便性の高さでしょう。それに対して営業社員による対面販売は、プロによるコンサルティングがあり、いろんな相談ができることが特長と言えます。
生命保険は複雑な商品であり、ご自身にあった適切な保障を準備しなければなりませんが、長期にわたる適切な保障を判断するのは難しいものです。ご結婚やお子様の誕生など、ご家族のニードの変化により、必要となる保障も変わっていきます。とくに万一に備える保障の場合、払い込む保険料の額が大きいため、家計の中でのバランスを勘案し、必要保障額を把握することが、満足のいく保障の準備につながります。比較的わかりやすい商品性のものは、ダイレクト販売で考えるのも一つの方法であります。しかしながら少しでもわからないことや不安がある場合は、保険のプロに相談してから考えてもけっして遅くはないでしょう。
入院保障は1日目からのほうが良いのでしょうか？: 短期間の入院に対しては、預貯金等の取り崩しで対応することも考えられます。
お客様がケガや病気の治療のために入院した場合を保障する保険（いわゆる医療保険）は、数年前まで保障の対象を「5日以上の入院」と定めている商品がほとんどでしたが、近年では「2日以上の入院」や「日帰り入院」といった短期間の入院を保障する商品も発売されています。
これは、バブル期以降の長期にわたった景気低迷による家計収入や貯蓄の減少、また健康保険法の改正で医療費の自己負担額が大きくなったことなどで、家計に突発的な支出に対応する余裕が少なくなっていることに対応したものです。
しかし、短期間の入院にかかる費用については、それほど大きな金額にならないことも多く家計からの負担も限定的であるため、貯蓄等の取り崩しで賄うことも十分考えられます。短期入院を保障するタイプの商品は、従来の商品より若干保険料が割高になることや、入院証明書の発行にも費用がかかることを考慮すると（※）短期入院の保障は必ず必要なものとはいえません。
お客様の家計や貯蓄の状況などから、突発的な支出にどの程度対応できるかといった観点でご検討いただければよろしいかと存じます。 ※入院給付金額が少額の場合は、入院証明書ではなく領収書の提出で対応するような取扱いを行なう会社もあります。